サブスクリプションを経費として費用に計上する際の仕訳について解説します。使用すべき勘定科目を具体例付きでわかりやすく紹介。サブスクの使用料を適切に処理する方法が詳しく学べます。
目次
サブスクリプションを仕訳する際の勘定科目
サブスクリプションサービスは、一般的に「継続購入」や「定期購読」の提供を受ける契約を指します。毎月、あるいは毎年といったように、定期的に一定額の料金を支払うことで一定期間のサービスを受けられます。
サブスクリプションにかかる費用は、事業のためのものであれば経費として計上できます。サブスクリプションは特定の勘定科目が決まっているわけではなく、その用途によって適切な勘定科目を用いる必要があり、ここではよく使われる勘定科目を紹介します。
消耗品費
「消耗品費」は、事業に関する消耗品にかかった費用を計上する際に使用する科目です。文房具やオフィス用のデスクなど、幅広い物品を対象とします。
法定耐用年数が1年未満、もしくは取得価額が10万円未満の場合は「消耗品費」として計上できます。
取得価額を判定するとき消費税込みの金額か、抜いた金額かが問題となるかもしれません。これについては自分が税込経理方式か税抜経理方式かによります。
税込経理方式を採用していれば消費税込みの金額、税抜経理方式を採用しているなら消費税抜きの金額をそれぞれ取得価額とすることに注意です。
支払手数料
「支払手数料」は事業を運営するにあたって生じる取引に関する手数料などを仕訳する際の勘定科目です。銀行の振込手数料や仲介料、事務手数料などが当てはまります。
サブスクリプションであれば、サービスのライセンス利用料や電子書籍をはじめとするデジタルコンテンツの利用のために支払う料金などは、「支払手数料」を使って仕訳できます。
通信費
「通信費」は、事業を運営するうえで使用する連絡や通信に関わる料金を処理する勘定科目です。具体的には、電話代やインターネット代、切手に使用する料金やテレビの受信料などが挙げられます。
サブスクリプションの料金の仕訳にも、「通信費」の科目を使用できる場合があります。たとえば会計やメールなどのソフトやアプリなどの利用料は「通信費」として計上できます。
既に述べた「消耗品費」でも計上できますが、とくにクラウドタイプのソフトのような外部との通信・連絡を前提とした形態のものは「通信費」を使用することが一般的です。
賃借料やリース料
「賃借料」や「リース料」の科目を使って、サブスクリプションの費用の仕訳をする場合もあります。
賃借料やリース料は、パソコンや車、バイクなどを6か月や1年、あるいはそれ以上の期間借りる契約をした際に、発生する料金を指します。
契約期間が比較的短い場合は賃借として扱われることが多いです。
一方でリース契約は、ファイナンスリースとオペレーティングリースに大きく分けられるのが特徴。中でもファイナンスリースは、基本的に売買取引として扱うため「賃借料」の科目は使えないといった違いがあります。
リース契約は契約期間が決まっていて無条件に中途解約ができないなど、いつでも解約できるサブスクリプションとは異なる契約形態ですが、契約内容がリースに準ずる場合は「リース料」として計上する場合もあるようです。
地代家賃
「地代家賃」は、事業で使用している不動産を借りる際の賃料を計上するために使われる科目です。事務所や店舗、事業で使っている駐車場などを借りて賃料が発生した場合、「地代家賃」を使って処理します。
自動車をはじめとする動産と不動産をまとめて「賃借料」として処理している企業もありますが、不動産の家賃や地代を区別して処理することで、より正確に経費の実態を把握できるようになります。
サブスクリプションで部屋などを借りている場合、賃料を「地代家賃」として仕訳を切るとよいでしょう。
サブスクリプションの仕訳方法
ここでは上記で紹介した勘定科目が実際にどういう場合に使われるのか、どのように仕訳を切るのか、それぞれ具体的なケースを交えて紹介します。
サブスクリプションサービスは明確な勘定科目が決まっているわけではないので、ここで紹介したものを参考にしながら、実際の取引がどの科目にふさわしいかを考えてください。
通信費で仕訳する場合
「通信費」の科目で仕訳する場合として、クラウドタイプの会計ソフトをサブスクリプションで利用する場合を考えてみましょう。
クラウドタイプのソフトは一般的に「通信費」で計上します。ここでは利用料を毎月支払う契約を代表例として取り上げます。1年以上の利用分をまとめて支払うなど、ほかの支払い形態については後述するのであわせて参考にしてください。
クラウドタイプの会計ソフトAの月額利用料1,000円を、銀行預金で支払った場合
| 借方 | 金額（円） | 貸方 | 金額（円） | 摘要 |
| 通信費 | 1,000 | 預金 | 1,000 | 会計ソフトA 月額利用料 |
借方に費用として「通信費」、貸方には支払い方法を記載します。借方と貸方で同じ金額になっていることに注意しましょう。
摘要欄にはソフト名や出費の名目を記載しておくとわかりやすいでしょう。
支払手数料で仕訳する場合
「支払手数料」で仕訳する場合として、電子書籍の講読サービスをサブスクリプションで利用する場合を考えてみます。
電子書籍や映画配信サービスのようなデジタルコンテンツの利用では一般的に「支払手数料」の勘定科目を使用します。
ただし、経費として処理するためには、あくまで事業を運営するためにそのサービスを利用していることが条件です。
事業で利用する電子書籍講読サービスBの月額料金1,000円を銀行預金で支払った場合
| 借方 | 金額（円） | 貸方 | 金額（円） | 摘要 |
| 支払手数料 | 1,000 | 預金 | 1,000 | 電子書籍講読サービス 月額利用料 |
借方に「支払手数料」、貸方に「預金」を記載し、摘要欄にはサービス名を記載します。
料金を現金で支払った場合など、銀行預金以外の手段で決済を行った際は、それに応じた勘定科目を貸方に計上してください。
消耗品費で仕訳する場合
「消耗品費」で仕訳する場合として、サブスクリプションを利用してパソコンを使用する場合を取り上げてみます。
法定耐用年数が1年未満、あるいは取得価額が10万円未満であることが「消耗品費」を使用できる条件なので、仕訳しようとしているサブスクリプション契約が条件に該当するか確認しましょう。
ノートパソコンCを1年間使用できるサブスクリプション契約を結び、1年分の利用料金10,000円を、銀行預金から支払った場合
| 借方 | 金額（円） | 貸方 | 金額（円） | 摘要 |
| 消耗品費 | 10,000 | 預金 | 10,000 | ノートパソコンC 年間利用料 |
「消耗品費」を借方に、「預金」を貸方に記帳します。金額が借方と貸方で釣り合わせるのはほかの仕訳と同じ。利用料金が月額なのか年額なのかも摘要欄に記載しておくと良いでしょう。
【期間別】サブスクリプションの仕訳方法
ここでは、サブスクリプションの仕訳方法について、期間別に解説します。
サブスクリプションの料金を支払うパターンとして、代金が毎月払いの場合と、1年を超える分をまとめて支払う場合、そして1年以内の期間分をまとめて支払う場合の3つを想定しました。
毎月支払う場合
毎月一定額の利用料を支払う形態のサブスクリプションでは、支払いの度に適切な勘定科目を使って記帳します。上記で解説した勘定科目の例を参考にしてください。
サブスクリプションの仕訳をするにあたっては、取引内容によって勘定科目が厳密に決まっているわけではないので、契約内容や実態に応じて適切な科目を選びます。
ここで注意すべきことは、ある契約について一度勘定科目を決めて仕訳したら、その後は変更せずに同じ科目で仕訳することです。今回は通信用ソフトDをサブスクリプションサービスで利用し、料金を毎月支払う場合の仕訳例を挙げます。
通信用ソフトDの月額利用料1,000円を、銀行預金で支払った場合
| 借方 | 金額（円） | 貸方 | 金額（円） | 摘要 |
| 通信費 | 1,000 | 預金 | 1,000 | 通信用ソフトD月額利用料 |
1年を超える期間をまとめて払う場合
1年を超える期間の料金をまとめて支払う場合は、一度全額を費用として計上し、決算処理の際には来期以降の分を資産に振り替えることがポイントです。
費用として計上する際は、上記で述べた毎月支払う場合と同様の方法で行います。
そして決算処理のタイミングで、来期の分は「前払費用」、それ以降の分は「長期前払費用」の勘定科目を使用して資産として計上することになります。
2年目以降は、資産計上していた「前払費用」を当期の費用に、また「長期前払費用」のうち来期分を「前払費用」にそれぞれ振替処理を行います。
決算月が3月の会社が、通信用ソフトDの2年間分の利用料24,000円を、10月に銀行預金で支払った場合
【1年目の仕訳（支払ったとき）】
| 借方 | 金額（円） | 貸方 | 金額（円） | 摘要 |
| 通信費 | 24,000 | 預金 | 24,000 | 通信用ソフトD 〇〇年10月から〇〇年9月までの利用料 |
まずは適切な費用の科目で全額を計上します。
【1年目の仕訳（決算時）】
| 借方 | 金額（円） | 貸方 | 金額（円） | 摘要 |
| 前払費用 | 12,000 | 通信費 | 18,000 | 通信用ソフトD 〇〇年利用料 |
| 長期前払費用 | 6,000 | 通信用ソフトD 〇〇年4月から9月までの利用料 |
24,000円÷12カ月=1,000円が毎月の利用料なので、10月から3月までの6か月分の6,000円は当期の費用、差額の18,000円の内12,000円が来期、それ以外の6,000円が再来年度以降の利用料となり、それぞれを「前払費用」「長期前払費用」に振り替えます。
【2年目の仕訳（期首）】
| 借方 | 金額（円） | 貸方 | 金額（円） | 摘要 |
| 通信費 | 12,000 | 前払費用 | 12,000 | 通信用ソフトD 〇〇年利用料 |
【2年目の仕訳（決算時）】
| 借方 | 金額（円） | 貸方 | 金額（円） | 摘要 |
| 前払費用 | 6,000 | 長期前払費用 | 6,000 | 通信用ソフトD 〇〇年4月から9月までの利用料 |
2年目の期首に、前年度で前払費用としていた分を費用に振り替えます。また、前年度で長期前払費用としていた中から、来年度の利用料の分を前払費用に振り替えます。
【3年目の仕訳（期首）】
| 借方 | 金額（円） | 貸方 | 金額（円） | 摘要 |
| 通信費 | 6,000 | 前払費用 | 6,000 | 通信用ソフトD 〇〇年4月から9月までの利用料 |
3年目の期首で、再度前払費用から費用に振り替えます。今回の例では、4月から9月までの6か月分が「通信費」に計上されています。
1年以内の期間分をまとめて払う場合
3か月や6か月、1年といった、1年以内の期間分をまとめて支払う場合の仕訳方法を解説します。
1年以内の期間分をまとめて支払う場合、基本的に料金を支払った月に、上記で解説した毎月払いと同じ方法で仕訳をします。
一方、サービスが年度内で完結するのかどうかによって仕訳方法が変わります。年度をまたいでサービスが続く場合は、1年を超える期間をまとめて支払う場合と同様の仕訳をする必要があるのです。
ただし要件を満たすことで、短期前払費用の特例を利用できる場合もあります。短期前払費用の特例を利用すると、年度をまたぐサービスであっても、支払った会計年度に一括で費用計上できます。
決算月が3月の会社が、通信用ソフトDの6か月間分の利用料6,000円を、10月に銀行預金で支払った場合
| 借方 | 金額（円） | 貸方 | 金額（円） | 摘要 |
| 通信費 | 6,000 | 預金 | 6,000 | 通信用ソフトD 〇〇年10月から〇〇年3月までの利用料 |
会計年度をまたがないので、毎月払いと同じ要領で仕訳を行い、摘要欄にはサービス対象の期間を記載します。3か月や1年の場合は、摘要欄の期間をそれに応じて変更しましょう。
決算月が3月の会社が、通信用ソフトDの6か月間分の利用料6,000円を、1月に銀行預金で支払った場合（短期前払費用の特例を利用しない）
【利用料を支払ったとき】
| 借方 | 金額（円） | 貸方 | 金額（円） | 摘要 |
| 通信費 | 6,000 | 預金 | 6,000 | 通信用ソフトD 〇〇年1月から〇〇年6月までの利用料 |
【決算時】
| 借方 | 金額（円） | 貸方 | 金額（円） | 摘要 |
| 前払費用 | 3,000 | 通信費 | 3,000 | 通信用ソフトD 〇〇年4月から6月までの利用料 |
【期首】
| 借方 | 金額（円） | 貸方 | 金額（円） | 摘要 |
| 通信費 | 3,000 | 前払費用 | 3,000 | 通信用ソフトD 〇〇年4月から6月までの利用料 |
上記の例で、短期前払費用の特例を利用する場合
| 借方 | 金額（円） | 貸方 | 金額（円） | 摘要 |
| 通信費 | 6,000 | 預金 | 6,000 | 通信用ソフトD 〇〇年1月から〇〇年6月までの利用料 |
法人が、支払日から1年以内に提供を受ける役務の料金を前払いした場合、短期前払費用の特例を利用できます。またこの役務は、提供開始時期が事業年度内であることが必要です。
年度をまたぐ際におこなう、資産から費用への振替が不要であり処理が簡単になるメリットがあります。
この点、企業会計の一貫性を守るために、短期前払費用の特例を利用するかなど、一度決めた前払費用の取り扱いは継続させることが求められます。
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まとめ
サブスクリプションを経費にする際の仕訳方法を解説しました。
サブスクリプションは、特定の勘定科目が決められているわけではなく、契約ごとに適切な科目を選択して仕訳することがポイントです。
一般的に使われる科目としては、「消耗品費」や「通信費」「支払手数料」などが挙げられます。
ほかにも「賃借料」や「リース料」不動産の賃料であれば「地代家賃」が用いられることもあります。
サブスクリプションの仕訳は、利用料を毎月支払うか、1年を超える利用料をまとめて支払うか、または1年以内の一定期間分をまとめて支払うかの3パターンに大きく分かれます。
これらは年度をまたいでサービスが続くかによって、仕訳方法が異なります。
とくに1年を超える利用料をまとめて支払う場合は、翌年度以降の利用料は「前払費用」の科目を使って資産として計上することに注意しましょう。
